類似会社比較法

企業価値評価

2022.09.01更新日：2022.09.01

類似会社比較法

類似会社比較法は、評価対象に類似した上場会社の株価を基礎として評価対象の企業価値を推定する方法です。

用いる指標

類似会社比較法で一般的に使用される経営指標は、純利益、純資産、EBITDA（EarningsBeforeInterest,Tax,DepreciationandAmortization）などです。類似会社比較法は、事業内容や事業規模などが類似している上場会社が存在する企業を評価する際によく使われます。

EBITDA倍率

類似会社	EBITDA（a）	非事業用資産（b）	有利子負債等（c）	時価総額（d）	事業価値（f=c+d-b）	EBITDA倍率（f/a）
A社	2,000	500	1,000	12,000	12,500	6.25
B社	2,000	1,000	500	25,000	24,500	12.25
C社	5,000	500	1,500	44,000	45,000	9.0
平均						9.17

評価対象のEBITDAが5,000、非事業用資産が2,000、有利子負債等が4,000の場合、評価対象の事業価値は45,850（＝5,000×9.17）、株主価値が43,850（＝45,850＋2,000－4,000）となります。

PER（Price Earning Ratio:株価利益倍率）

類似会社	純利益（a）	時価総額（b）	PER（a/b）
A社	1,000	12,000	12,0
B社	2,500	25,000	10.0
C社	5,500	44,000	8.0
平均			10,0

評価対象の純利益が2,000の場合、評価対象の株主価値は20,000（＝2,000×10.0）となります。

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